個別指導で学力アップ!最短ルートで医学部合格を目指せる予備校とは
医学部受験のための予備校は、大手予備校の医学部対策コースと医学部専門予備校があります。一般的には、大手予備校医学部コースに比べて数倍高額な学費が必要となります。
とはいえ、医学部専門予備校は医学部受験に特化したきめ細やかなサポート体制を整え、校舎や設備も充実しており、さまざまな面で予備校での学習生活を快適な状態で過ごせるように整備されています。
今回は、医学部予備校の学費に関する制度などをご紹介します。
医学部予備校にもさまざまあり、低価格帯では大手予備校の医学部コース並みに120万円程度の予備校もありますが、多くは年間400~600万円、またはそれ以上必要のところもあります。
予備校によっては、集団授業と個別指導をパッケージにして年間授業料が決まっているところや、授業料以外の費用が必要ないシステムの予備校もあります。
また、既に高卒の生徒と現役高校生でシステムや金額が違ったり、現役高校生でも学年によって授業内容や金額が違うのですが、ここでは平均的なものを紹介します。
入学金不要の予備校もありますが、多くは5~20万円程度ですが、それ以上のところもあります。
集団といっても、医学部予備校では比較的少人数のクラスが多いのが特長です。
授業料は1時間当たり3~5千円程度ですが、年間コースで200~500万円ぐらいが相場になっています。
個別指導でも完全マンツーマン体制とは限らず、2~3人の生徒に一人の講師がつく場合もあります。事前に確認しましょう。
60分で6千~1万円程ですが、コマ単位になっているので例えば1コマ100分12,000円というようなシステムです。
集団授業を受けながら随時個別指導をコマ単位で受講することができる予備校もあれば、個別指導のみの予備校もあります。
教科書・教材代、多くが施設利用料も必要です。また、たいてい模試、夏期講習料などは別途費用になります。
年間授業料に何が含まれているのか、別途どういう追加費用が発生するのか、またそれは必須か選択可能かを事前に確認しておきましょう。
医学部専門予備校に通いたいけれど、経済的理由で諦めなければならない方や少しでも経済的負担を軽くしたい方も多いでしょう。
実は、多くの医学部専門予備校で『特待制度』を設けており、特待生枠で入学できれば学費の一部免除または全額免除を受けることができます。
特待生枠の選抜試験に合格するか、それ以外にも、予備校によっては前年度入試の一次試験合格者や他の予備校から優秀な成績での転校など、一定の条件を満たせば授業料の割引をしている場合もありますので、各予備校にて確認してみましょう。
成績優秀な特待生だけを集めたクラスを設けている予備校もあり、学費負担が抑えられるだけでなく、より高いレベルでの環境で学習できます。
授業料は、一般的には1年単位での一括支払いですが、中には半年ごとの2回分割のように分割払い制を設けている予備校があります。また、ひと月ごとの月謝制を導入している予備校もあります。
たいていは、総額では一括払いの方が若干割安にはなりますが、数百万というまとまった金額の用意が難しい場合には、有効な支払方法といえます。
予備校によっては、通信制のコースを設けているところもあります。
一般的な通学コースの半額以下の割安な費用負担で済む場合が多いので、通学が困難だったり確実に費用を抑えたい場合には有効です。
医学部進学では、一般学部と比較して受験のための予備校費用に数倍負担がかかりますが、受験料や合格後の医学部学費でもそれ以上に大きな出費が必要です。
センター試験、国公立大学二次試験はそれぞれ2万円程度ですが、私立大学の一般受験料は、一般学部の約2倍で5~6万円、センター利用入試でも一般学部の3倍程度の3~5万円必要です。
遠方の大学を受験する場合は、一般大学も同様ですが、交通費・宿泊費が加わります。
近年の訪日外国人の増加でホテル料金に値上がり傾向があるうえに、受験シーズンは多くの受験生が少しでも良い条件のホテルを確保しようとするため、受験会場に近くて比較的安価なホテルは予約しにくくなります。旅行会社などが出している「受験生パック」などの商品を活用して、早めに準備しておくことをお勧めします。
国公立大学の学費は学部に関係なく、入学金30~40万円、年間授業料約54万円円、6年間の総額約350万円です。
それに比べて私立大学では10倍前後必要です。安い大学でも2000万円から高いと4700万円、平均3200万円。一般4年制大学理系と比べると卒業までに5倍以上、文系では10倍近くになります。
学費以外にも、教材費や実習にかかる費用として60~70万円必要です。私立大学では、施設・設備費や教育充実費として数百万円、義務ではありませんが数万円~数百万円の寄付金の負担があります。
また、国家試験対策として予備校などを利用すると、数百万円が必要です。
自治医科大学・産業医科大学では、学費の全額または一部の貸与制度を設けており、卒業後に指定された医療機関に一定年数従事することで返済が免除されます。
防衛医科大学では、入学すると特別職国家公務員として月10万円程の学生手当が支給されます。学費・制服の貸与、居住・食事の支給が受けられます。ただし卒業後数年間の任官義務があり、拒否した場合は学費など約4000万円の返済をしなければなりません。
その他多くの大学で、成績優秀者を対象に学費の一部免除や返済不要の奨学金制度などを設けています。
また、地方自治体と連携し修学資金貸与制度を取り入れている大学も多数あります。制度を利用できる人数は限られていますが、地域医療機関への従事など定められた条件を満たせば返済が免除されます。
医学部進学の費用負担は相当なものがありますが、上記のような免除制度や日本学生支援機構による無利息及び低金利の奨学金を上手に利用すれば、経済的理由だけで医学部進学を諦める必要はないのではないでしょうか。
様々な制度を上手に利用して、医学部進学をかなえてみてくださいね。